2026年9月に輪島市剱地公民館で行われた文化財防災センターによる聞き書き調査の様子。小浦孝行剱地区長（右）と同センター職員＝石川県輪島市で、鈴木鈴美香撮影 2024年の能登半島地震と豪雨で影響を受けた祭りなどの無形文化財について、国立文化財機構の文化財防災センター（奈良市）が被災状況の調査を進めている。特に地震被害の大きかった石川県の奥能登地域では、関係者への対面での聞き書き調査を行う予定という。28年までに全体的な被災状況をまとめ、デジタルアーカイブで残すことを目指す。 今回の調査は、500以上ある奥能登4市町の集落のほか、同県七尾市や志賀町の一部地域でも行う予定。文化財防災センターによると、有名なキリコ祭りなどには支援も集まりやすく、25年から祭りを再開した地区も多かった。Advertisement再開のめど立たぬ所も 一方、県や民間団体が行う支援の情報が得られていない地区では再開のめどが立たないことも多いという。主任研究員の後藤知美さんは「祭りの再興に向けて、動く地区とそうでない地区との差が顕著になりつつある」と指摘する。 9月中旬に輪島市門前町であった調査では、剱地（つるぎじ）、赤神、馬渡の3区長らから聞き書きを行った。剱地地区では若者らの呼びかけで昨年、約20年ぶりに獅子舞が復活したといい、小浦孝行区長（65）は「頼もしいかぎりだが、少子高齢化で祭りのこの先を思うと、記録が残ることはありがたい」と述べた。 文化財防災センターは調査結果を基に印刷物を作成し、地元で配布する予定。後藤さんは「調査の結果を住民に共有することで、今後祭りをどうしていくか、地区内での検討に役立ててほしい」と語った。【鈴木鈴美香】Google検索で「毎日新聞」の記事を優先的に表示できます。関連記事【最新記事】