最近のRAM価格高騰の背景には、AI需要の急増だけでなく、メモリメーカーがこれまで十分な投資を行えていなかったという構造的な問題があると、MicronのCEO、Sanjay Mehrotra氏が指摘していることがわかりました(Neowin)。Mehrotra氏によれば、2023年にメモリ価格は以前の3分の1まで下落し、メーカー各社は収益を大きく落としました。結果として、新しい製造設備への投資が滞り、供給能力を増やすことができなかったとのことです。MicronのChief Business OfficerであるSumit Sadana氏も同様の見解を示し、「当時、非常にaggressiveな価格要求をしてきた顧客もいた」と語っています。2023年は低価格・低マージンが重なり、業界全体の投資が止まってしまった年だったと位置付けているようです。メモリメーカーの投資停滞とタイミングを同じくして、AI企業によるデータセンター向けメモリ需要が急激に増加します。供給不足はさらに深刻化し、現在のスマホやPCの価格上昇につながったと説明しています。値上げの波はAppleのようなトップ企業にも影響しており、すでにMacやiPadの価格が最大200ドル値上げされ、今年9月発売予定のiPhone 18シリーズでも値上げが予想されています。Micronは巨額投資で巻き返しへMicronは今後、製造と研究開発に最大2000億ドルを投じる計画を進めています。米国ではアイダホ州ボイシとニューヨーク州シラキュースに新しいメモリ工場を建設中で、次世代メモリの複雑化にも対応する体制を整えつつあります。ただし、メモリ工場の建設には数年単位の時間がかかるため、Mehrotra氏は「不足は2027年以降まで続く可能性がある」と見ています。「消費者のせいにするな」という批判が多数Micron CEOが「顧客の低価格要求がメモリ不足を招いた」と主張した件について、Neowinのコメント欄には強い反発が広がっています。多くのユーザーは、今回の説明を「責任転嫁」「ガスライティング(相手の認知や記憶、判断力を揺さぶって、自分が正しいと思い込ませる心理的操作)」「企業の強欲の正当化」と受け止めています。最も多かったのは、価格を決めているのはメーカー側なのに、なぜ消費者のせいにするのかという指摘で、ユーザー側を納得させることができる説明ではなかったようです。