毎日新聞 2026/7/10 12:01（最終更新 7/10 12:01） 715文字ポストみんなのポストを見るシェアブックマーク保存メールリンク印刷強い日差しが照りつける日本列島＝嶋野雅明撮影 南米ペルー沖から西の海域にかけて海面水温の高い状態が続くエルニーニョ現象が、史上最強クラスの「スーパーエルニーニョ」に発達する可能性が強まっている。米海洋大気局（NOAA）は9日、今年10～12月に発生する確率を「81％」と予測した。 異常高温は農作物の収量低下や病虫害をもたらす。スーパーエルニーニョは地球規模で食料インフレを起こす恐れがある。Advertisement 日本総研の試算によれば、スーパーエルニーニョの到来で農業生産が落ち込み、2027年にかけて世界の食料価格は前年比13％上昇する可能性がある。古宮大夢（ひろむ）研究員は「エルニーニョの影響だけで13％。中東危機で原油価格が高止まりしている情勢を加味すると、20～30％上昇する可能性がある」と語る。 15～16年にスーパーエルニーニョが発生した時は、原油価格が今より大幅に低かったためにインフレ圧力は相殺されたという。だが今回は、原油価格高騰とのダブルパンチが見込まれる。 1981～16年のエルニーニョと作物収量との関係を調べた農業・食品産業技術総合研究機構の飯泉（いいずみ）仁之直（としちか）上級研究員は「エルニーニョは強さや期間が毎回異なり、同じ影響が表れるわけではない。同時進行する地球温暖化と合わせて気温や降水量を予測し、それに基づいて収量への影響を見極める必要がある」と語る。 経済への間接的な影響も無視できない。多くの日本企業が進出する中国や東南アジアの国々では、総発電量に占める水力発電の割合が高い。エルニーニョの影響で渇水になれば電力不足が深刻化する。さまざまな製品や原材料のサプライチェーン（供給網）が打撃を受け、日本の景気に負の影響が出る恐れがある。【菅沼舞】関連記事【最新記事】あわせて読みたいAdvertisementこの記事の特集・連載この記事の筆者すべて見る1時間24時間SNSスポニチのアクセスランキング1時間24時間1カ月アクセスランキングトップ' + '' + '' + csvData[i][2] + '' + '' + '' + listDate + '' + '' + '' + '' + '' + '' } rankingUl.innerHTML = htmlList;}const elements = document.getElementsByClassName('siderankinglist02-tab-item');let dataValue = '1_hour';Array.from(elements).forEach(element => { element.addEventListener('click', handleTabItemClick);});fetchDataAndShowRanking();//]]>