毎日新聞 2026/7/9 07:32（最終更新 7/9 07:32） 801文字ポストみんなのポストを見るシェアブックマーク保存メールリンク印刷イランが発射したミサイルとされる画像＝2026年7月8日、イラン国営テレビの動画より・ロイター 米中央軍は8日、イランに対する空爆を行ったと発表した。米軍の空爆は7日に続いて2日連続。トランプ米大統領は8日の攻撃に先立ち、イランとの覚書に基づく停戦は「終わったと思う」とも述べており、両国の停戦は崩壊の危機にある。 中央軍は「ホルムズ海峡で航行の自由を脅かすイランの能力をさらに低下させるため」と追加で空爆した理由を説明。トランプ氏は自身のソーシャルメディアで、イランがホルムズ海峡で船舶を攻撃したことへの「報復」だと述べ、「再び（イランの攻撃が）起きれば、事態はさらに悪化するだろう」と警告した。Advertisement イランメディアによると、南東部チャバハルや南部バンダルアバスなどの沿岸部を中心に爆発音が確認されており、一部で停電も起きたという。米ニュースサイト「アクシオス」は米高官の話として、8日の空爆は前日よりも大規模になるとの見通しを報じていた。 イランは米国が攻撃を再開した場合、ホルムズ海峡を完全に封鎖すると事前に警告しており、その出方が焦点となっている。トランプ氏は8日の攻撃に先立ち、訪問先のトルコで「何が起きても迅速に終わるはずだ」と述べ、本格的な戦闘に戻ることはないとの見通しも述べている。 停戦を仲介してきたパキスタン外務省は8日、「地域における緊張の高まりに深い懸念を表明する」とした声明を発表。すべての関係者に覚書を順守するように求めた。一方、イランの最高指導者モジタバ・ハメネイ師の軍事顧問のレザイ氏は8日の空爆を受け、米国に対し「厳しく罰せられるだろう」とSNSに投稿した。 米軍は7日、商船3隻への攻撃の対抗措置として、イランに対して精密誘導弾で80以上の標的を攻撃したと発表した。米財務省もイラン産原油の購入を一時的に認めた制裁緩和措置を取り消すなど、緊張が高まっていた。イラン国営メディアによると、7日の攻撃でイラン兵8人が死亡した。【ワシントン平野光芳、エルサレム松岡大地】関連記事【最新記事】あわせて読みたいAdvertisementこの記事の特集・連載1時間24時間SNSスポニチのアクセスランキング1時間24時間1カ月アクセスランキングトップ' + '' + '' + csvData[i][2] + '' + '' + '' + listDate + '' + '' + '' + '' + '' + '' } rankingUl.innerHTML = htmlList;}const elements = document.getElementsByClassName('siderankinglist02-tab-item');let dataValue = '1_hour';Array.from(elements).forEach(element => { element.addEventListener('click', handleTabItemClick);});fetchDataAndShowRanking();//]]>