毎日新聞 2026/9/20 17:00（最終更新 9/20 17:00） 1317文字ポストみんなのポストを見るシェアブックマーク保存メールリンク印刷新型コロナウイルスワクチンの接種＝東京都港区で2022年9月20日、幾島健太郎撮影 次のパンデミック（世界的大流行）が起きた場合、ワクチン接種を「受ける」と答えた人は約半数――。そんな研究結果を、東京大などのチームが大規模アンケート調査の分析で明らかにした。新型コロナウイルス感染症のワクチン接種を受けた人に限っても、3分の1が消極的だった。年代や性別、収入、教育歴などによって意向が分かれる傾向がみられ、接種率向上には個人の属性や価値観に応じた対策が求められそうだ。人口の8割以上が接種 新型コロナのパンデミック時には、ワクチンが従来にないスピードで開発・導入され、日本でも2022年までに人口の8割以上が接種を受けた。一方で、コロナ禍を経てワクチン忌避も広がっており、次のパンデミックでも同様に接種率を高められるかは未知数だ。Advertisement「接種しない」3.5割新型コロナウイルスワクチンの定期接種を受ける男性（左）＝東京都板橋区で2024年10月1日午前9時7分、肥沼直寛撮影 チームは、調査会社が24年12月～25年1月に実施した2万8000人（15～84歳）を対象とするアンケートを使用。医学的理由で新型コロナワクチンを接種できなかった人を除く2万4577人分のデータを解析した。 次のパンデミックが発生した場合、病気による死亡リスクを50％以上減らし、政府や世界保健機関（WHO）などが承認したワクチンを接種するか尋ねた。新型コロナと同程度の致死率（感染者の約0・1～2％が死亡）を想定した場合、「絶対に接種する」「おそらく接種する」と回答した人は53・1％だった。一方、新型コロナワクチンを接種した1万9027人のうち、次のパンデミックでは「おそらく接種しない」「絶対に接種しない」は35・8％に上った。接種の意向高い人に見られた傾向とは 属性や価値観別にみると、20～40代、女性、収入や教育歴が低く、不安感が小さい、誤情報や陰謀論を支持すると接種の意向が低かった。高齢者、他人との接触が多い、かかりつけ医がいる、感染症の知識が豊富だと高くなる傾向がみられた。ただ、新型コロナワクチン接種後の副反応の有無や重症度は、将来の接種意向と関連していなかった。 また、情報源が政府や医療従事者、専門家、テレビ、新聞からだと接種の意向が高く、友人や著名人、動画共有サイト、SNSなどからだと意向の低さと関連していた。 一方、接種を受ける意向を高められる条件も調べた。費用や製造国など20項目について質問し統計的に分析したところ、答えのパターンが似通った八つのグループに分類できた。重視される要素とは新型コロナウイルス第6波の感染が急拡大し、マスク姿で通勤する人たち＝JR東京駅前で2022年1月21日午前8時25分、手塚耕一郎撮影 どのグループでも「無料」「臨床試験による科学的根拠」「医師からの推奨」を重視。接種場所や予約手続きの利便性を特に重視するグループには若者が比較的多く、国産ワクチンを重視する一方、公的機関からの推奨をあまり重視しないグループもあった。 チームの古瀬祐気・東京大新世代感染症センター教授（感染症学）は「疾患の重症度やワクチンの有効性・安全性などによって接種の意向は変化するかもしれないが、今回の研究で次のパンデミック時にワクチン忌避が大きな問題となる可能性がある。画一的ではなく、個人の価値観に寄り添ったアプローチが重要で、具体策を考えるための知見が得られた」と話した。 研究成果はワクチンの国際科学誌に掲載された。【河内敏康】あわせて読みたいAdvertisement1時間24時間SNSスポニチのアクセスランキング1時間24時間1カ月アクセスランキングトップ' + '' + '' + csvData[i][2] + '' + '' + '' + listDate + '' + '' + '' + '' + '' + '' } rankingUl.innerHTML = htmlList;}const elements = document.getElementsByClassName('siderankinglist02-tab-item');let dataValue = '1_hour';Array.from(elements).forEach(element => { element.addEventListener('click', handleTabItemClick);});fetchDataAndShowRanking();//]]>