毎日新聞 2026/9/10 06:00（最終更新 9/10 06:00） 有料記事 1497文字ポストみんなのポストを見るシェアブックマーク保存メールリンク印刷学習到達度調査（PISA）の結果を報じる新聞各紙の見出し＝東京都千代田区で2026年9月9日、斎藤文太郎撮影 テストと聞けば、ついつい順位が気になるもの。経済協力開発機構（OECD）が2025年に実施した学習到達度調査（PISA）の結果についても、全国紙は「日本は上位を維持」「3分野1位」などと大きな見出しで報じた。ただ、それでいいのか。結果をどう生かすべきか。東京大の多喜弘文准教授（教育社会学）に聞いた。【聞き手・斎藤文太郎】 関連記事 PISA課題の低得点層ケア 「専門職配置」のみでは不十分のワケ PISAで「速く正確に読む力」低下 SNSの「即いいね」影響？ 学校での出来事、子どもと話していますか？ OECD平均下回る PISAは順位を競うランキングとして読むべきものではない。OECDは、知識を実生活の課題に活用する力を「コンピテンシー」と呼び、今後の社会を生きる上で必要な力として定義してきた。日本の生徒がその基準に照らして一定の力を示したことは、国際的な労働市場や教育政策の場で意味を持つ。一方、順位に過剰にとらわれる必要はない。より詳細な分析を教育政策に生かしていくことの方が重要だ。 OECD加盟国の平均得点が落ちる中で日本の順位は保たれたが、OECDの基準で低得点とされる生徒の割合も若干増えている。上位維持という結果の中に、取り残されつつある生徒がいることを見落としてはならない。「上位維持」の陰で… PISAの対象は高校1年生であり、日本では高校入試を経ることで、学力だけでなく家庭の年収や学歴によっても通う学校が分かれる。増えた低得点層は生徒全体に薄く広がっているのではなく、特定の高校に集まっている可能性が高い。生徒への支援に加え、そうした学校に人と時間を厚く配分することが必要である。 低得点の背景には、保護者の年収や学歴、一人親世帯かどうかなど、生徒自身には選べない…この記事は有料記事です。残り749文字（全文1497文字）あわせて読みたいAdvertisementこの記事の筆者すべて見る1時間24時間SNSスポニチのアクセスランキング1時間24時間1カ月アクセスランキングトップ' + '' + '' + csvData[i][2] + '' + '' + '' + listDate + '' + '' + '' + '' + '' + '' } rankingUl.innerHTML = htmlList;}const elements = document.getElementsByClassName('siderankinglist02-tab-item');let dataValue = '1_hour';Array.from(elements).forEach(element => { element.addEventListener('click', handleTabItemClick);});fetchDataAndShowRanking();//]]>