Appleが7月18日未明、事前告知なしでiPhoneの国内価格を全モデルで引き上げました。値上げ幅は8000円〜2万5000円と大きく、Apple WatchやAirPodsの多くのモデルにも同様の改定が入っています。今回の値上げは、半導体不足ではなく「為替の円安」が主因とみられています(CNET Japan)。今回の価格改定では、準モデルのiPhone 17(256GB)は12万9800円から14万2800円へと1万3000円の値上げ。廉価モデルのiPhone 17e(256GB)もついに10万円台へ突入しました。最も値上げ幅が大きいのはiPhone 17 Pro Maxの2TBモデルで、2万5000円アップしています。Apple WatchではSeries 11が約7000円、Ultra 3が約1万3000円の値上げ。AirPods Pro 3も3000円ほど上昇しています(AirPods Maxは据え置き)。円安が価格改定の決定打に今回の値上げは米国での価格改定が確認されていないことから、半導体不足ではなく為替の円安が主因とみられています。日本の新価格を税抜換算すると、1ドル＝約157円で計算されており、従来の約142円から大きく見直されています。実際の為替は162円台まで円安が進んでおり、価格を「為替の実勢に近づける」狙いがあると考えられます。Appleは6月末にもMacやiPad、HomePodなどを一斉値上げしており、今回はその対象外だったiPhoneやApple Watch、AirPodsにまで波及した形です。わずか3週間で主要製品のほぼすべてが値上げされるという、異例のスピード感が目立ちますまとめ：日本のユーザーにとって厳しい状況が続く今回の値上げは、円安が続く限り避けられない流れとも言えます。iPhoneは日本で特に人気が高いだけに、ユーザーにとっては負担増が続く厳しい状況です。今後も為替の動向次第で価格が変動する可能性があり、購入タイミングの見極めがより重要になりそうです。