意見交換する米沢市の木村成一さん（右端）ら＝山形県酒田市で2026年11月7日午後3時32分、長南里香撮影 山形県酒田市で7日、地域に根ざした営農型太陽光発電をテーマにしたシンポジウムがあり、参加者らが「中山間地の価値を見いだせる可能性がある」などと期待を寄せた。 営農型太陽光発電は、農地に支柱を立てて太陽光パネルを設置し、その下で作物を育てる。売電収入は経営の下支えになり、中東情勢の緊迫化に伴う燃料価格高騰の中、自家利用も可能なことから導入が始まっている。Advertisement 米沢市の農業、木村成一さんは35アールの水田で、雪国に対応した手動式のパネル670枚を設置するなどし、県産主力品種「はえぬき」を栽培。還暦を機に乳牛の飼育から転換した経緯を紹介しながら「牛乳を出してくれる牛と同じで毎日発電してくれる」と笑顔で語った。初期投資はかかるが一定程度の規模にすれば経営の一環になると強調した。 東京電力福島第1原発事故後の離農を経て営農型太陽光を始めて農業に復帰し、各地の導入に関わる福島県の二本松営農ソーラーの近藤恵社長は、「農家がエネルギーに関心を持ってきたことに時代の変化を感じる」と話した。パネルによる遮光は、過酷さを増している気候変動への対応策になるとの声も出ているほか、耕作放棄地を生まれ変わらせたことで野生動物の生息域との緩衝地帯となりクマやイノシシが出没しなくなったという自身の体験も報告。一方で、国の体制がマンパワー不足から民間に丸投げで応援する力がないと指摘し、「私たちでノウハウを共有し応援体制を持ち寄って作ることが必要だ」と訴えた。 東北芸術工科大の三浦秀一教授は「地域ぐるみで電気と農産物を売り、外部とのつながりや縁も作り得る。人のいない中山間地に来てもらう価値が一番高いんじゃないか」と期待を寄せた。酒田市のまちづくりNPO「ひらた里山の会」の主催。シンポジウムに先立ち、近藤社長らの挑戦を追ったドキュメンタリー映画「陽なたのファーマーズ」も上映された。【長南里香】Google検索で「毎日新聞」の記事を優先的に表示できます。