米国の石炭火力発電所＝2015年11月、清水憲司撮影 今年、化石燃料を使用したことによる世界の二酸化炭素（CO2）排出量は昨年を0・4％下回るとの見通しを、米英などの研究チームが10日公表した。一つの要因は再生可能エネルギーの拡大。それに加えて、気候変動対策に背を向けるトランプ米大統領が始めたイラン戦争によって原油価格が高騰し、石油の使用控えが広がったことが影響したと指摘している。一過性で終わるのか持続するのか、今後の行方が注目される。 成果は同日付の英科学誌ネイチャー・クライメート・チェンジに掲載された。トルコで開催中の国連気候変動枠組み条約第31回締約国会議（COP31）の会場でも報告される。Advertisement19～25年、年平均0・8％増から一転 新型コロナウイルスの感染拡大で経済活動が停滞する前の2019年を起点に、その後の電気自動車（EV）や太陽光・風力発電の普及状況などを踏まえ、排出見通しを試算した。 日本を含む59カ国では、経済成長を維持しながら再エネなどのクリーン技術への移行が進み、25年の排出量が19年当時を下回っていた。ただし、世界1位の排出国・中国と同3位のインドの排出量は伸びが鈍化しつつも増え、世界全体では19～25年に年平均0・8％増えていた。 ところが、26年は25年と比べ、石油使用に伴う排出量が世界全体で1・9％減少。天然ガス由来も0・3％減ると試算された。石炭由来は0・6％増えるが、化石燃料全体では0・4％減る見通しだという。 国別では日本の前年比1％減をはじめ、欧米や中国も同程度減少した。インドは同4・4％増えたという。チームは、石油由来のCO2減少が目立った理由として、イラン戦争の影響を挙げた。 このほか、人工知能（AI）向けのデータセンター建設などに伴い28年までに見込まれるCO2排出の増加分のうち、64～79％はEVと再エネの普及で相殺可能と見積もった。 チームのピエール・フリードリングシュタイン英エクセター大教授は「化石燃料由来のCO2減は喜ばしいが、地政学的ショックで部分的に引き起こされたに過ぎない」との見解を示した。一方、コリンヌ・ル・ケレ英イーストアングリア大教授は「クリーン技術は急速に普及している。この動きが加速すれば数年以内に流れを変えられるのでは」と期待を込めた。【田中泰義】Google検索で「毎日新聞」の記事を優先的に表示できます。関連記事【最新記事】