受診に訪れた患者の訴えを聞き取る「いとう王子神谷内科外科クリニック」の伊藤博道院長=東京都北区で2026年9月14日、李英浩撮影 体調不良で医療機関にかかる前、生成人工知能(AI)に相談する人が目立ち始めている。受診前に医師への質問を整理できるといったメリットがある一方、AIが受診を強く勧めず、様子を見た結果、病状が悪化する可能性なども考えられるという。 厚生労働省によると、8日までの1週間に全国で報告された1医療機関あたりのインフルエンザの感染者数は11人で、まだ「注意報」級だが、寒さが増して流行シーズンに入りつつある。医療関係者らはAIの回答をうのみにした「受診控え」が感染拡大を招きかねないと、危機感を抱いている。Advertisement医師の7割弱「AI普及が受診に影響」 塩野義製薬は7月、AIの普及が、感染症を巡る人々の行動に与える影響を確かめようと、全国の病院などに勤務する医師100人に、実態を尋ねる調査を実施した。 その結果、AIの普及が患者の受診行動に影響を与えているという実感を持つ医師が、全体の68%に上ることが分かった。具体的には「AIの情報をもとに自己判断する」「AIで調べた内容を医師へ伝えている」といった事例を挙げる医師が多かった。 ただ、専門知識を持たない患者がAI情報だけで判断してしまうことは、症状に関する重大なサインを見逃すリスクも伴う。 風邪や新型コロナウイルスといった感染症は発熱など似た症状が出ることも多く、医師の84%が「(感染症の)種類や重症度をAIへの相談だけで判断するのは難しい」と指摘する。受診前のAI相談が「医療機関への受診遅れにつながる」との危機感を抱く医師も6割近くに上った。AI提供情報「参考になるが限界ある」 同社は、風邪の症状が出た時の相談にAIを使ったことがある成人男女1000人にも調査を実施した。インフルエンザや新型コロナの可能性をAIから示唆されたことがある人は、多くが「受診した方がよい」「検査をした方がよい」と感じたのに対し、示されたのが「風邪」だった人は「安心した」「受診する必要はない」と感じる傾向が強かった。 一方、調査に応じた医師の多くは、患者がAIを使うことが望ましい場合もあると認める。具体的には「受診すべき診療科や相談先の目安を知る」(86%)、「受診前に不安な点や質問事項を整理する」(85%)などが挙がった。 調査を監修した「いとう王子神谷内科外科クリニック」(東京都北区)の伊藤博道院長は「AIは参考情報として上手に活用してほしいが、提供される情報には限界があり、専門家の診察や検査に代わるものではない。気になる症状があれば、早めに医療機関への相談を検討してほしい」とコメントしている。【李英浩】Google検索で「毎日新聞」の記事を優先的に表示できます。関連記事