左から中国の習近平国家主席、トランプ米大統領、ロシアのプーチン大統領 大国のトップ外交が世界秩序の方向性を決める時代が再び来るのか――。そんな臆測を呼んでいるのが、10月に浮上した米国、中国、ロシアの3カ国首脳会談構想だ。 第二次世界大戦期に米国、英国、ソ連（当時）の首脳が戦後秩序の方向性を協議したヤルタ会談にちなんで、有識者やメディアの間で「ヤルタ2・0」と呼ばれることもある。 11月18、19両日に中国・深圳で開かれるアジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議で一堂に会するトランプ米大統領、中国の習近平国家主席、プーチン露大統領。日本を含む各国が注視する構想を巡る米中露の思惑を探った。 「大舞台」を好むトランプ米大統領が狙うのは トランプ氏は自身の重要性や実績をアピールできる派手な外交の舞台を好んできた。 第1次政権（2017～21年）の18年に北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党総書記と現職の米大統領として初めて米朝首脳会談を行った。第2次政権の25年8月には、ロシアが22年にウクライナに全面侵攻した後では初となる米露首脳会談でプーチン氏と向き合った。 トランプ氏の言動から、大国や強権的な指導者に好意的だともみられてきた。 第1次政権で欧州・ロシア担当の大統領副補佐官を務めたフィオナ・ヒル氏は、トランプ氏がプーチン氏や習氏らに引かれており、「彼らのように国を統治したがっていた」と証言する。過去の「トップ外交」は不発 米国務省でロシア・ウクライナ政策を担当した米シンクタンク「ケナン研究所」のマイケル・キメジ所長は、今回の米中露会談もこうした傾向の延長線上にあるとの見方を示す。 「トランプ氏は外交を個人の…Google検索で「毎日新聞」の記事を優先的に表示できます。【前の記事】「ユダヤ人国家」の政局左右するアラブ政党 右傾化反動で議席増関連記事【最新記事】