毎日新聞 2025/11/2 07:00（最終更新 11/2 07:00） 有料記事 1589文字ポストみんなのポストを見るシェアブックマーク保存メールリンク印刷認知症に関する知識の普及啓発イベントに展示されたパネル＝東京都文京区の文京シビックセンターで2025年7月17日午後3時12分、中村好見撮影 アルツハイマー型認知症の新薬の登場から約2年。早期発見や早期治療に向けた取り組みが各地で始まり、従来より負担の少ない血液検査の技術も開発されている。ただ、認知症の疑いを指摘された人の精密検査受診率は低いのが課題だ。「診断されることへの不安」 自治体が支援 東京都文京区は今年7月と9月、認知症リスクを減らすための運動や食事などを学べるイベントを開いた。会場では国内製薬大手エーザイが開発した記憶力、判断力、脳の反応速度などをタブレット端末でセルフチェックする「のうKNOW」の体験などがあった。 参加した女性（62）は「もしも自分が認知症と診断されたらショックを受け、しばらく落ち込むと思う。ただ治療薬も出てきており、運動などできることに取り組もうと思えた」と話した。 文京区は2021年度から、55～75歳を対象に認知機能のセルフチェックを案内している。その結果から心配のある人は指定医療機関で検診を受けられる。 女性のような「認知症と診断されることへの不安」に応えるには、診断後に適切な支援を届けることが重要になる。看護師が早期の段階から最長6カ月、病院への同行や服薬確認、介護について地域包括支援センターにつなげるサポートをする。 自治体による認知症の早期発見、早期支援の機運が高まっている背景の一つに、症状の進行を遅らせる新薬の登場がある。23年にエーザイなどが開発した「レカネマブ」、24年には米製薬大手イーライリリーの「ドナネマブ」がそれぞれ保険適用され、発売された。症状が軽度の人と、その予備群の軽度認知障害（MCI）の人が対象。アルツハイマー病の原因物質とされる脳内の異常なたんぱく質「アミロイドベータ（Aβ）」の除去を狙う。 早期の段階から生活習慣を改善することでも認知機能の低下を抑制できるとする知見も集まりつつある。精密検査につながらない理由 ただ、実際に認知症のリスクがあると分かった人が、医療機関につながっていない現状もある。 厚生労働省の研究班が全国の自治体と24年に実施した調査では、スクリーニング検査で受診を勧められたことが確認できた1083人のうち、実際に精密検査を受けていたのは7・3％にとどまった。理由として「…この記事は有料記事です。残り664文字（全文1589文字）あわせて読みたいAdvertisementこの記事の筆者現在昨日SNSスポニチのアクセスランキング現在昨日1カ月アクセスランキングトップ' + '' + '' + csvData[i][2] + '' + '' + '' + listDate + '' + '' + '' + '' + '' + '' } rankingUl.innerHTML = htmlList;}const elements = document.getElementsByClassName('siderankinglist02-tab-item');let dataValue = '1_hour';Array.from(elements).forEach(element => { element.addEventListener('click', handleTabItemClick);});fetchDataAndShowRanking();//]]>