毎日新聞 2025/10/7 07:02（最終更新 10/7 07:02） 有料記事 1198文字ポストみんなのポストを見るシェアブックマーク保存メールリンク印刷小学校の教室＝斎藤文太郎撮影 経済協力開発機構（OECD）が加盟国などを対象に実施した国際教員指導環境調査（TALIS、タリス）で、日本の教員の業務時間が前回の2018年調査に続いて最長となった。改善の兆しはみられるものの、国際平均とはなお開きがある。「多すぎる事務作業」6割超ストレス ストレスを感じる教員が増え、雰囲気は悪化している――。 2024年のタリスの結果からは、そんな日本の学校現場の課題も示唆された。文部科学省は教員の年齢構成の変化が背景にあるとみているが、国による各種調査などが負担になっている可能性もある。 OECDは調査で教員のストレスについても聞き取った。日本で最も多くの教員がストレスの要因として挙げたのは「多すぎる事務作業」だ。小学校教員の66・0％、中学校では62・8％がストレスを感じるとした。文科省は事務の効率化や不要な調査の見直し、事務職員にも調査対応に参画してもらうことなどを対策として打ち出している。 そのほかの要因としては「保護者の懸念への対処」＝小学校58・7％、中学校56・4％▽「自治体・国の要求に対応」＝小学校45・9％、中学校43・5％――などが多かった。 ストレス要因の選択肢としてOECDは16項目を挙げ、うち11項目は18年の前回調査と同じ内容だった。日本の教員は11項目すべてで、ストレスを感じると答える割合が増えた。 増加幅が最大だったのは「欠勤による追加業務」（小学校43・…この記事は有料記事です。残り593文字（全文1198文字）あわせて読みたいAdvertisementこの記事の筆者すべて見る現在昨日SNSスポニチのアクセスランキング現在昨日1カ月アクセスランキングトップ' + '' + '' + csvData[i][2] + '' + '' + '' + listDate + '' + '' + '' + '' + '' + '' } rankingUl.innerHTML = htmlList;}const elements = document.getElementsByClassName('siderankinglist02-tab-item');let dataValue = '1_hour';Array.from(elements).forEach(element => { element.addEventListener('click', handleTabItemClick);});fetchDataAndShowRanking();//]]>