図解あり 山本太一速報毎日新聞 2025/10/9 12:00（最終更新 10/9 12:00） 有料記事 2177文字ポストみんなのポストを見るシェアブックマーク保存メールリンク印刷上武大・田中秀臣教授（本人提供） 動画投稿サイト「ユーチューブ」は、設立20年を迎えた。情報の流れやエンターテインメントのあり方を大きく変えた一方で、偽情報の拡散など社会への悪影響も指摘される。田中秀臣・上武大教授が巨大プラットフォームの功罪をみつめた。【聞き手・山本太一】 ＜関連記事＞ 陰謀論か否か 崩れた判断基準 藤代裕之さん提案、YouTubeの可視化（10日午後0時アップ）ユーザー囲い込み、「ネットワーク効果」利用 ユーチューブは当初、広告の表示も限定的で、基本無料で始まりました。ユーザーが増えてから広告を導入し、さらに広告を見たくない人には有料会員制度が追加されました。 経済学に「ネットワーク効果」という概念があります。典型的なのは英語です。なぜ多くの人が英語を学ぶかといえば世界で多くの人が使っているからです。ビジネスや学問の場で標準語になっているため、さらに英語を学ぶ人が増えます。ユーチューブが広く利用されているのも同様で、ネットワーク効果を持っているからです。 最初は敷居を低くしてユーザーを集めて囲い込み、ネットワーク効果を最大限に利用するビジネススタイルをとりました。ユーザーが一定数を超えると、後発組が追いつくのは難しくなります。 類似の動画サービスのライバルが「TikTok（ティックトック）」です。新型コロナウイルス禍の外出制限を背景に短い動画が人気となり、一気に世界的に広がりました。移動中でも手軽に見られる点が強みです。ユーチューブがこれほど脅威にさらされたことはなく、対抗して「ショート動画」を導入しました。それまでネットワーク効果を独占していましたが、ティックトックの成長で競争を強いられるようになりました。 日本でのユーチューブ浸透の背景には、スマートフォンの普及と2008年のリーマン・ショックがあります。スマホで動画が見やすくなり、ユーチューブも拡大しました。リーマン・ショックによる経済危機を受け、安さを求める消費スタイルが広がりました。SNSは無料で楽しめるため、このライフスタイルに適合しました。日本ではリーマン・ショック前からの長期のデフレ不況もあり、もともとコストパフォーマンスを重視する消費傾向が強かったです。 こうした背景もあり、日本の利用者数は人口比で大きな割合を占め、世界的に見ても存在感が大きい。最近の報告によれば、ユーチューブが日本経済に与…この記事は有料記事です。残り1187文字（全文2177文字）あわせて読みたいAdvertisementこの記事の筆者すべて見る現在昨日SNSスポニチのアクセスランキング現在昨日1カ月アクセスランキングトップ' + '' + '' + csvData[i][2] + '' + '' + '' + listDate + '' + '' + '' + '' + '' + '' } rankingUl.innerHTML = htmlList;}const elements = document.getElementsByClassName('siderankinglist02-tab-item');let dataValue = '1_hour';Array.from(elements).forEach(element => { element.addEventListener('click', handleTabItemClick);});fetchDataAndShowRanking();//]]>