毎日新聞 2025/10/7 09:15（最終更新 10/7 09:15） 1266文字ポストみんなのポストを見るシェアブックマーク保存メールリンク印刷企業から寄贈されるなどした食料品の段ボールを前にする横田弘美代表理事。賞味期限の管理は重要な務めだ＝大阪市西成区で、長岡健太郎撮影写真一覧 9月末、一般社団法人「こどもの居場所サポートおおさか」（大阪市西成区）の倉庫に、冷凍食品のシューマイとコロッケが入った約30箱が運ばれてきた。スタッフが一つ一つの賞味期限を確認しながら、大きな字で書き直していく。横田弘美代表理事（63）は「賞味期限の管理はしっかりしないと。絶対に食品ロスは出せない」と目を光らせる。【長岡健太郎】120社から食材寄付、年間700トンこどもの居場所サポートおおさかの概略＝同法人ホームページよりスクリーンショット写真一覧 これらの食品の行き先は府内の「子ども食堂」だ。子ども食堂の運営は、NPO法人や個人などさまざまで、自前で全ての食材を確保するのは難しいケースもある。そんな子ども食堂を支えるフードバンクが、「中間支援団体」と呼ばれるサポートおおさかの役割だ。Advertisement 国の休眠預金等活用事業「こども食堂サポート機能設置事業」の一つとして2020年4月に発足し、府下の21市2町1村の約300の子ども食堂に食材を届けている。 企業などから寄贈される大量の食料品は一度、大型トラックで冷蔵・冷凍設備を備えたサポートおおさかの倉庫へと運び込まれる。それを府内の提携する子ども食堂とマッチングさせ、計9カ所に設けたハブ拠点を通して、各地域の食堂に配っていく仕組みだ。 商品の入れ替えなどで廃棄されるはずだった食材も多く、企業にとっても廃棄コスト削減や社会貢献につながる「ウィンウィンの関係」を築いてきた。「寄贈品は断らない」の姿勢で、企業からの大量納品にも対応できる体制を整えた。今では大手食品メーカーやコンビニエンスストアなど約120社が協力し、野菜や肉、麺類や冷凍食品などの食材が年間約700トン集まる。写真はイメージ＝ゲッティ写真一覧 活動の原点になったのは、横田さんの長女が通う小学校でのPTA活動などで見てきた子どもたちの姿だ。地域のお祭りで遊ぶお金がなくて、一人で出店を眺めていた子ども。母親が手渡したスナック菓子一つを昼食として分け合っていたきょうだい－。横田さんは「子どもたちに悲しい思いやひもじい思いをさせたくない」と感じた。 サポートおおさかでは、企業などから寄贈された食料品は全て無償で子ども食堂に提供してきた。だが、国の助成は終了し、財政は不安定だ。クラウドファンディングで寄付を募るなどしながら、7人いるスタッフの人件費や倉庫費用など、さまざまな経費を賄ってきた。 5月からは新たに企業などに1口5万円から協賛金の募集を開始。それでも安定的な財源はまだ得られず、横田さんは「子ども食堂が表舞台なら、私たちは裏方。子ども食堂を守るために、継続的に関わってくれる企業が増えればありがたい」と話す。 7月、横田さんは自らの子ども食堂「まんぷくごはん」をサポートおおさかの事務所内でスタートさせた。横田さんはこうも言う。「本当は子ども食堂なんて必要としない社会になってほしい。それぞれの家庭で子どもたちが温かい食事を食べられるのが一番」 子ども食堂の数は全国で1万カ所を超えると言われる。「子ども食堂を必要とする子どもたちがいる限り、どんなに大変でもこの事業を続けなければならない。無くすわけにはいかない」あわせて読みたいAdvertisement現在昨日SNSスポニチのアクセスランキング現在昨日1カ月アクセスランキングトップ' + '' + '' + csvData[i][2] + '' + '' + '' + listDate + '' + '' + '' + '' + '' + '' } rankingUl.innerHTML = htmlList;}const elements = document.getElementsByClassName('siderankinglist02-tab-item');let dataValue = '1_hour';Array.from(elements).forEach(element => { element.addEventListener('click', handleTabItemClick);});fetchDataAndShowRanking();//]]>