毎日新聞 2025/9/19 05:00（最終更新 9/19 05:00） 有料記事 3657文字ポストみんなのポストを見るシェアブックマーク保存メールリンク印刷小学校の教室＝斎藤文太郎撮影 実施年度をまたいだ比較が可能な学力調査で、2024年度の小中学生のスコアが低下した。 では子どもたちの学力が低下したのかというと、ベネッセ教育総合研究所の統括責任者、小村俊平さんは「そう言い切るのは時期尚早」と疑問を投げかける。 文部科学省が進める教育行政の方向性を評価する小村さんだが、一方で現場には「ある課題」が横たわっていると指摘する。【聞き手・斎藤文太郎】 学力は本当に低下したのか。そして、その要因は何なのか。3人の専門家にインタビューしました。 学力低下の真の要因は何か 経済情勢と親の年収が子どもに及ぼす影響（末冨芳・日本大教授） 子どもの学力低下は「想定内」 探究学習の陰で軽視された知識・技能（耳塚寛明・お茶の水女子大名誉教授） 【関連記事】 学力低下はコロナのせい? 専門家が指摘する「本当の理由」とは学力の比較には限界がある ――文科省が全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）の一環で実施した24年度の「経年変化分析調査」で、小学6年と中学3年のいずれも、国語、算数・数学、英語（中学のみ）のスコアが前回の21年度を下回りました。結果をどうみますか。 ◆学力低下と言い切るのは時期尚早ではないか。 文科省が設定した経年変化分析調査の基準年は16年度で、それと24年度のスコアを比較した。基準年は現行学習指導要領の実施前であり、1人1台のGIGA（デジタル）端末が配布された20年よりも前だ。 経年変化の調査は難しい。統計的に処理をしつつ、以前の実施年と共通する問題を入れることで比較を可能にしているが、その共通問題は非公開であり、以前の指導要領が実施されている時期に作られたものだ。 その時は現行指導要領で重視されている「思考・判断・表現」や「主体的・対話的で深い学び」は想定されていなかった。当時の問題を比較対象として今の学力を測ることには限界がある。優先順位は全員同じではない ――経年変化分析調査の意義自体が揺らぎそうです。 ◆新しい能力を身に付けるのとトレードオフで、かつて…この記事は有料記事です。残り2803文字（全文3657文字）あわせて読みたいAdvertisementこの記事の筆者すべて見る現在昨日SNSスポニチのアクセスランキング現在昨日1カ月アクセスランキングトップ' + '' + '' + csvData[i][2] + '' + '' + '' + listDate + '' + '' + '' + '' + '' + '' } rankingUl.innerHTML = htmlList;}const elements = document.getElementsByClassName('siderankinglist02-tab-item');let dataValue = '1_hour';Array.from(elements).forEach(element => { element.addEventListener('click', handleTabItemClick);});fetchDataAndShowRanking();//]]>