毎日新聞 2025/9/26 16:00（最終更新 9/26 16:00） 841文字ポストみんなのポストを見るシェアブックマーク保存メールリンク印刷写真はイメージです＝ゲッティ スマートニュースメディア研究所（山脇岳志所長）は26日、メディア接触状況などについて学識経験者と実施した全国調査で、「社会的対立と陰謀論」に関する結果を公表した。動画系の交流サイト（SNS）を主なニュースの情報源にする人ほど、陰謀論的な思考が強い傾向があることなどが判明したという。 調査は1～3月、18～79歳の有権者4460人を対象に郵送で実施。60以上の設問に、2117人が回答した。Advertisement 二つの異なる立場で対立があるかどうかを6項目で尋ねたところ、経営者と労働者（76％）▽豊かな人と貧しい人（68％）▽政治的に保守な人とリベラルな人（65％）▽現役世代と高齢者（55％）▽男性と女性（55％）――の5項目で、「対立あり」と回答した人が半数を超えた。 陰謀論的思考の強さを測る調査も実施。五つの設問のうち、「そう思う」「ややそう思う」と賛同したのが最も多かったのは「一般の人に決して知らされない、とても重大なことが世界で数多く起きている」（87％）。最少は「政府当局が全ての市民を厳重に監視している」（22％）だった。 ほかの回答結果とクロスして集計したところ、各設問の回答で「陰謀論的思考あり」とされた4割以上が生活への不満を感じており、「思考なし」での不満の割合よりも9ポイント以上高かった。対立の存在を認める回答も、「思考あり」の方が高い傾向があった。 また、メディア接触状況の関連を分析したところ、主なニュース源がオンラインを含む新聞である人は、陰謀論的思考が比較的低かった。逆に、動画系SNSの利用者は、比較的高い傾向がみられたという。 調査を担当した東京科学大環境・社会理工学院の笹原和俊教授は「陰謀論的思考は、社会的孤立や生活上の不満と結びついている可能性がある。特に動画系プラットフォームでは、アルゴリズムによって陰謀論的な認識を強化する構造になっている可能性がある。メディアリテラシー教育の強化などの議論が今後ますます重要になる」とコメントした。【斎藤良太】あわせて読みたいAdvertisement現在昨日SNSスポニチのアクセスランキング現在昨日1カ月アクセスランキングトップ' + '' + '' + csvData[i][2] + '' + '' + '' + listDate + '' + '' + '' + '' + '' + '' } rankingUl.innerHTML = htmlList;}const elements = document.getElementsByClassName('siderankinglist02-tab-item');let dataValue = '1_hour';Array.from(elements).forEach(element => { element.addEventListener('click', handleTabItemClick);});fetchDataAndShowRanking();//]]>